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南海トラフ地震が50年以内に発生する確率が「90%以上」30年以内でも80%に。

いつおこってもおかしくないと言われる南海トラフ地震。 毎年1月1日に発生確率を公表するのだが、今年に入ってその確率が一気に跳ね上がった。
2018/02/13 UPDATE
 
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南海トラフ地震

静岡県から九州の太平洋側に延びる南海トラフ。

約100年に一度大地震が過去に起きていることから、いつ大地震が起きてもおかしくないと言われています。

では過去に起きた大地震をまずは見てみましょう。

1361年:正平 (康安) 東海地震
1361年:正平 (康安) 南海地震

137年

1498年:明応地震 (南海?、東海)

107年

1605年:慶長地震 (津波地震)

102年

1707年:宝永地震 (南海、東海)

147年

1854年:安政東海地震
1854年:安政南海地震

90年

1944年:昭和東南海地震
1946年:昭和南海地震

このように100〜150年に1度は大地震が起きているのがわかる。

過去の地震から照らし合わせると、いつ南海トラフ地震が起こってもおかしくはないと言えるだろう。

南海トラフが起きる確率

政府の地震調査委員会(委員長=平田直(なおし)・東京大教授)は9日、静岡県から九州の太平洋側に延びる南海トラフで今後30年以内にマグニチュード(M)8~9級の巨大地震が発生する確率を「70~80%」に引き上げたと発表した。

調査委は、毎年1月1日現在の発生確率を計算して公表している。時間の経過に伴い、2014年に発表した「70%程度」から確率が高まった。13年までは「60~70%」だった。今後10年以内の発生確率もこれまでの「20~30%」から「30%程度」に引き上げた。50年以内の確率は「90%程度、もしくはそれ以上」に据え置いた。

南海トラフでは、おおむね100~150年おきにM8級の海溝型地震が発生してきた。地震は様々なパターンで起きることなどを考慮し、調査委は平均発生間隔を88・2年と仮定している。

なんと30年以内でも70〜80%。

50年以内なら90%にも数値が跳ね上がる。

では実際に地震が起きた場合、その被害はどれぐらいのものになるのだろうか。

(ここで改ページします)

最大で33万人の死者

この死者数は東日本大震災の20倍近い数字で、2003年の被害想定の13倍。

2004年スマトラ島沖地震の死者・行方不明者数の約28万人を上回り、近年の災害史上最悪の大惨事となります。

死者が最大となる県は静岡県。

ここでは、最大10万9000人が死亡するというデータが出ています。

大半が津波によるもので、10万9000人というと、静岡県民の35人に1人が亡くなる計算です。

予想される経済的被害

政府が公表している南海トラフ巨大地震での予測経済被害は、最大クラスの地震の陸側ケースを対象として、最悪、被災地での資産等の被害169.5兆円、全国の経済活動への影響50.8兆円と推計しています。被災地の直接的被害のうち、民間部門の被害は148.4兆円、公共部門の被害が20.2兆円、また、経済活動への影響のうち生産・サービスの低下に起因するものが44.7兆円、道路、鉄道の寸断によるものが6.1兆円と推計されています。経済活動への影響は、1年当たりの経済被害として推定されているので、影響が長引き数年に及ぶと被害金額はさらに拡大します。

予想される経済的被害だけで、これほどまでに甚大な被害になる。

長引けば長引くほど、被害額も大きくなる。

しかも、これは被害額だけなので、復興していくとなると、さらにこれ以上の金額がかかってしまう。

下手すれば日本そのものが危なくなってしまう可能性もありえるのではないだろうか。

まとめ

地震が起きるかもしれないとわかってはいても、人間にはどうすることもできないのが現状だ。

地震が起きた時にどこへ逃げるか決めておく、保存食などを確保しておくぐらいしかない。

地震が起きないことを願うばかりです。

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